福祉用具はレンタルと購入どちらがお得？元専門相談員が判定ツールで解説

福祉用具を検討し始めたとき、多くの方がこう悩みます。

「レンタルと購入、どちらがお得なんだろう？」

結論からお伝えすると、介護保険が使えるなら、まずレンタルを検討するのが基本です。ただし、用具の種類や体の状態によって例外もあります。

15年間、福祉用具専門相談員として現場で働いてきた経験から言うと、「購入してから後悔した」というケースは決して少なくありません。逆に、レンタルで試してから状態に合った用具に変えられてよかった、という声も多く聞いてきました。

用具ごとのレンタル・購入の早見表はこちらでまとめています。

まずは以下の判定ツールで、あなたの状況に合った答えを確認してみてください。

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介護保険・使用期間・体の状態をもとに、現場経験15年の視点でアドバイスします。

質問 1 / 4

介護保険は使えますか？

質問 2 / 4

検討している福祉用具は何ですか？

質問 3 / 4

どのくらいの期間、使いそうですか？

質問 4 / 4

今後、体の状態は変わりそうですか？

歩行車は介護保険レンタルで試しやすい福祉用具の一つです。購入前に候補を見ておきたい方は、歩行車おすすめランキングも参考にしてください。

介護保険があるなら、レンタルが基本です

杖・歩行器・車いす・手すりなどは、介護保険の「福祉用具貸与」の対象です。要介護・要支援の認定を受けていれば、月々のレンタル費用の1〜3割の負担で利用できます。

レンタルの最大のメリットは、体の状態に合わせて用具を変えられることです。リハビリで回復して不要になった、逆に症状が進んで別の用具が必要になった、そういった場合でも柔軟に対応できます。

購入してしまうと、合わなくなった時に処分や買い直しが必要になります。特に歩行器や車いすは高額になるため、まずレンタルで試してみることを強くおすすめします。

ポータブルトイレは介護保険では購入扱いになる福祉用具です。自費購入も含めて候補を比較したい場合は、ポータブルトイレおすすめ5選も参考にしてください。

一方で、購入の方が適しているケースもあります。

T字杖であれば3,000〜8,000円程度で購入できます。介護保険のレンタルを利用するより、購入した方が手続きが簡単で費用も変わらないことがあります。ただし、状態が変わりそうな場合はレンタルで様子を見るのも一つの選択肢です。

補高便座・ポータブルトイレ・入浴台・バスボードなどは、介護保険の「特定福祉用具販売」の対象です。衛生面からレンタルになじまないため、購入が基本となっています。

年間10万円まで、1〜3割の自己負担で購入できます。ケアマネジャーを通じて手続きすると、給付申請もスムーズです。

現場で最も「もったいない」と感じるのが、介護保険の申請前に自費で購入してしまうケースです。

認定を受けてからレンタルすれば月数百円〜数千円の負担で済むものを、申請前に数万円で購入してしまうと、後から取り戻すことができません。

「まだ軽いから申請しなくていいか」と思っていても、転倒などのリスクが出てきた段階で早めに動き出すことが大切です。申請から認定まで通常1〜2ヶ月かかるため、用具が必要になってからでは間に合わないこともあります。

退院直後はリハビリで状態が変わりやすい時期です。この時期に購入してしまうと、数ヶ月後に合わなくなるケースがあります。退院後しばらくはレンタルで様子を見るのが賢明です。

「色が気に入ったから」「軽そうだから」という理由で購入したものの、実際に使ってみると高さが合わない、握りにくいということがあります。レンタルで試してから購入を決めると安心です。

低価格の福祉用具はネットでも手に入りますが、高さ調整の幅が狭い、グリップが滑りやすいなど、安全面で気になるものもあります。特に転倒リスクが高い方は、専門相談員に相談した上で選ぶことをおすすめします。

レンタルか購入かの基本的な考え方をまとめます。

用具選びに迷ったときは、担当のケアマネジャーや福祉用具専門相談員に相談してみてください。一人で抱え込まず、専門家を頼ることが、結果的に一番良い選択につながります。

各用具のおすすめランキングや選び方は、以下の記事で詳しく解説しています。